物価が上昇すると総需要曲纏が右にシフトし、これによって産出豊水準が上がることを意味すると考えられます。
1960年代前半までは、 F曲線で示される関係は、多くの経済学者によって、安定的なトレード・オフとみなされ、高い物価上昇率を甘受すれば、高い雇用水準が維持し得る、と考えられてきました。
ところがその後の経験は、こうしたトレード・オフが必ずしも安定的ではなく、物価上昇率を高めても、失業率の高まりが観察されました。
現在では F曲線は、一定の予想物価上昇率を前提にしたごく短期的な関係で、これを前提として雇用水準を高めるのは困難であると考えられています。
このパラドックスはエコノミストの興味をひくものです。
このため、これまで、さまざまな説明が試みられてきました。
その中で最も有名なのは、I・F による説明です。
Fは、人々がその時々の物価の動きをみて、将来の物価上昇率を予想し、それに基づいて契約を決めると考える人の割合が高いという関係を発見し、K は、これを「 G の逆説」と名付けました。
ちなみに、この金利と物価の正の相関関係は、その後の実証研究でも追認されています。
つまり、金利を、①物価上昇による購買力低下の補償分（予想物価上昇率）と、②現在の消費を犠牲にすることの補償分（実質金利）に分けて考え、物価水準が上昇すると、予想物価上昇率が上がる効果が大きいため、物価水準と金利の正の相関が観察されたのだろうと考えるわけです。
この考え方が正しいとすれば、総需要・総供給分析では、予想物価上昇率の変化、というルートを捨象しているため、現実の物価と金利の関係を説明できなかったことになります。
このように金利形成における期待の役割は極めて重要で、次でも金利の期間構造論に関連して再び取り上げます。
金融市場にはさまざまな金融資産があり、異なる金利が成立しています。
満期が同じ場合は、各主体が課税やデフォルト。
リスク等を考えたうえで資金をシフトさせることで、各種の金利間の関係が決まります。
満期の異なる同種の金融資産の金利（長期金利と短期金利）の関係は、各時点における投資家の先行き金利予想に左右され、金利裁定を通じて決まるという説（期待理論）と、長。
短金利は別々に決定されるとする説（市場分断仮説）があります。
自由金利相互間の関係わが国の金利の期間構造直利志向の強さなどの歪みは金融技術革新を促します自由金利の決定メカニズムに関する説明では、経済システムの均衡の結果として、「唯一」の金利水準が決まる、というように考えました。
しかし、現実の経済活動には、満期等の条件の異なる数多くの金融資産が存在し、それに対応して、異なる複数の金利が成立しています。
これらの金利相互の関係はどのように決まるのでしょうか。
ここでは、自由金利相互間の関係を銀行行動の理論と金利の期間構造論という二つの視点から説明します。
これまでの分析では、とりあえず通貨供給量は中央銀行によってコントロールされているものとして、銀行の役割を捨象して話を進めてきました。
この節ではまず、通貨供給量決定メカニズムの視点から銀行の役割を考え、ついで、満期が同一な金融資産間の金利の相互関係を銀行の利潤最大化行動の観点から説明します。
まず、最初に伝統的な機械的信用乗数論の考え方を説明します。
簡単化のため、金融機関としては銀行のみがあるとします。
また、いくつかの銀行のひとつであるA行が中央銀行から一（億円）の貸出を受け、これをもとに、一の貸出を民間に行ったとします。
いま、人々が選ぶ預金と現金の比率をα対伽としましょう。
このとき、銀行から貸出を受けた人は、趣は現金として引き出しますが、αはどこかの銀行に預金します。
この結果、銀行組織全体では、新たにαの預金を受け入れたことになりますが、銀行はこのうち、Mの割合に当たる金額を預金に対する支払い準備として手元に留保し、βの割合を新たな貸出に充てる、と考えます。
さらにこの第２ラウンドの貸出のうちαが預金として銀行に還流し、伽が現金として預金・貸出の循環から流出します。
機械的信用乗数論は、このプロセスがほぼ無限に継続することを想定します。
この場合、経済全体の通貨量（預金D＋現金C）の増加は当初のハイ・パワード・マネー供給額の１１倍になります。
この倍率を信用乗数と呼び、機械的な信用乗数論の世界では中央銀行はハイ・パワード・マネーをコントロールすることにより、通貨量ハイ・パワード・マネーとは、中央銀行が発行している銀行券と中央銀行が民間金融機関から受け入れている預金の合計を指します。
ベース･マネーあるいはマネタリー･ベースとも呼ばれます。
例えば、中央銀行がＡ銀行に１億円の貸出を行うと、それに見合う金額をＡ銀行の中央銀行預け金勘定に振り込むことにより、ハイ・パワード・マネーが増加するわけです。
「ハイパワー」と呼ばれるのは、銀行部門の信用創造活動により、信用乗数倍のマネーが創出されると考えられてきたためです。
この点は、次のように考えることができます。
まず、ハイ・パワード・マネーは中央銀行の負債であり、中央銀行は例えば公開市場操作で資産である国債を売却することにより負債を同額減少させることができる。
負債を増加させたければ、逆に国債などを買えばよい。
したがって、中央銀行ハイ・パワード・マネーを操作でき、これを通じてマネーサプライをコントロールできる、というわけです。
もっとも前で触れたように、各国中央銀行は、いずれも短期金利を操作目標にしています。
これは先進国中央銀行はハイ・パワード・マネーコントロールの考え方は実際的でないとみているためです。
その主な理由は次の通りです。
第一に、ハイ・パワード・マネーの大半（最近では九割以上）は銀行券ですが、その流通量は、一般の人々が日常の買い物にどの程度のお金を持ちたいと考え、銀行預金をおろすかによっています。
したがって、クリスマスや歳暮で街が賑わう年末にはハイ・パワード・マネーの流通量が膨らみ、年が明けると減少してしまいます。
第二に、ハイ・パワード・マネーのもう一つの構成要素である中央銀行当座預金には通常金利がつきません。
銀行は負債として預金を提供し、金利を払って資金を調達しているので、準備預金保有に特典がないとすれば市場金利がゼロでない限り、極力保有を圧縮しようとします。
例えば銀行に所要準備を超えた準備預金（超過準備）を持たせ、中央銀行の負債を膨らませようとすると、準備預金などを融通し合う短期金融市場で金利がゼロになる方向に金利低下圧力がかかってしまうことになります。
つまり、銀行預金と銀行券の自由な交換を保証することが不可欠、ないし、金利をゼロに押し下げるなど大きく変動させるのが不適当な状況ではハイ・パワード・マネーを操作目標として厳格にコントロールするのは難しいことになります。
もちろん、やや長い目でみれば、中央銀行は金利操作を通じてハイ・パワード・マネーの動向に大きな影響を与えることができます。
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